12 原図出典一覧

<共通出典一覧>

●震源域の推定

佐藤良輔編著(1989):日本の地震断層パラメター・ハンドブック,鹿島出版会,390pp.

[羽鳥の論文](後述)

1896年の明治三陸地震については、Tanioka and Satake(1996)を用いた。

Tanioka, Y. and K. Satake(1996):Geophysical Research Letters,vol.23,No.13,1549−1552.

●震源データ

国立天文台編(1996):理科年表,丸善,1054pp.

宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

宇津徳治(1982):東京大学地震研究所彙報,57号,111−117.

宇津徳治(1985):東京大学地震研究所彙報,60号,639−642.

気象庁(1982):地震月報別冊第6号,改訂日本付近の主要地震の表(1926年〜1960年),109pp.

気象庁:地震月報(1961年〜1995年).

●被害地震の選定に使用

国立天文台編(1996):理科年表,丸善,1054pp.

●活断層

活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

●地形

国土地理院(1994):数値地図25mメッシュ(標高),(財)日本地図センター.

●火山

気象庁編(1996):日本活火山総覧(第2版),大蔵省印刷局,500pp.

●伸びと縮みの図

伸びと縮みは国土地理院データ(1997)による。

活断層については、「新編日本の活断層」(上述)を用いた。

[羽鳥の論文 出典一覧]

Hatori, T.(1965):東京大学地震研究所彙報,43号,129−148.

Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,47号,55−63.

Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,47号,185−214.

Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,47号,1063−1072.

Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,48号,171−188.

Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,49号,63−75.

羽鳥徳太郎(1972):地震,25巻,218−224.

羽鳥徳太郎(1973):地震,26巻,204−205.

羽鳥徳太郎(1973):地震,26巻,206−208.

羽鳥徳太郎(1974):1973年6月17日根室半島沖地震調査報告,248−256.

羽鳥徳太郎(1974):地震,27巻,10−24.

羽鳥徳太郎(1974):地震,27巻,321−337.

羽鳥徳太郎(1975):東京大学地震研究所彙報,50号,83−91.

羽鳥徳太郎(1975):地震,28巻,461−471.

羽鳥徳太郎(1957):東京大学地震研究所彙報,50号,397−414.

羽鳥徳太郎(1976):東京大学地震研究所彙報,51号,13−28.

羽鳥徳太郎(1976):地震,29巻,179−190.

羽鳥徳太郎,片山通子(1977):東京大学地震研究所彙報,52号,49−70.

羽鳥徳太郎(1977):東京大学地震研究所彙報,52号,407−439.

羽鳥徳太郎(1980):東京大学地震研究所彙報,54号,1073−1081.

羽鳥徳太郎(1982):東京大学地震研究所彙報,57号,525−535.

羽鳥徳太郎(1988):地震,41巻,541−547.

羽鳥徳太郎(1993):地理,38−10,78−84.

羽鳥徳太郎(1994):地震,47巻,1−9.

羽鳥徳太郎(1995):地球惑星科学関連学会1995年合同大会予稿集,2,B41.

<個別出典一覧>

●全国

図2−8

 国立天文台編(1996):理科年表,丸善,1054pp.

 震央の位置が理科年表に掲載されている地震について図示した。

図2−11

Yoshida,S., K.Koketsu, B.Shibazaki, T.Sagiya, T.Kato, and Y.Yoshida(1996):Journal of Physics of the Earth, 44, 437−454.

●北海道

図3−4

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図3−5

Ozawa, S., M. Hashimoto and T. Tada(1997):Bulletin of the Geographical Survey Institute,vol.43,1−22.

図3−6

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図3−7

 気象庁地震課(1953):験震時報,17巻,19−23.

図3−8 

 中央気象台(1953):験震時報,17巻,135pp.

図3−9

 気象庁地震課(1953):験震時報,17巻,12−18.

図3−10

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図3−12

 気象庁(1993):地震津波防災季報,No.25.

図3−13

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図3−14

 気象庁(1993):気象庁技術報告,117号.

図3−16

 国土地理院地理調査部(1993):国土地理院時報,No.78,20−27.

図3−17

 気象庁(1995):気象庁技術報告,117号.

図3−19

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図3−20

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図3−21

 東京都(1983):昭和57年(1982年)浦河沖地震調査報告書,151pp.

図3−22

 東京都(1983):昭和57年(1982年)浦河沖地震調査報告書,151pp.

図3−23

 気象庁(1982):地震予知連絡会会報,28巻,14−18.

●東北

図4−5

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図4−6

 伊木常誠(1897):震災予防調査会報告,11号,5−34.

図4−7

 中央気象台(1933):三陸沖強震及津浪概報,65pp.

図4−8

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図4−9

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図4−10

 中央気象台(1896):明治29年地震報告,89pp.

図4−11

 本多弘吉・竹花峰夫(1933):験震時報,7巻,171−180.

図4−12

 大森房吉(1901):震災予防調査会報告,34号,5−79.

図4−13

 本多弘吉・竹花峰夫(1933):験震時報,7巻,171−180.

図4−14

 気象庁地震課(1969):気象庁技術報告,68号,6−20.

図4−15

 岸力(1968):1968年十勝沖地震調査報告書,207−256.

図4−16

 田中貞二・長田甲斐男(1968):東京大学地震研究所彙報,46号,1461−1478.

 大沢胖・村上雅也・北川良和(1968):東京大学地震研究所彙報,46号,1451−1459.

図4−17

 青森県企画部県民課(1969):青森県大震災の記録,627pp.

図4−18

 気象庁(1969):気象庁技術報告,68号,6−20.

図4−19

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図4−20

 被害分布は「新編日本被害地震総覧」による。

 地形区分は、東北大学地質古生物学教室(1979)をもとに編集。

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

 東北大学地質古生物学教室(1979):東北大学理学部地質学古生物学教室研究邦文報告,80号.

図4−22

 仙台管区気象台(1978):気象庁技術報告,95号,4−17.

図4−24

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図4−25

 国土地理院地理調査部(1995):1994年三陸はるか沖地震災害・地形調査報告書,19pp.

図4−27

 気象庁(1995):地震・津波防災季報,No.32,43pp.

図4−29

 中央気象台(1896):明治29年地震報告,89pp.

図4−30

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

 なお、宇佐美の図において、住家全壊率は今村(1913)、断層は松田ほか(1980)による。

 今村明恒(1913):震災予防調査会報告,77号,78−87.

 松田時彦・山崎晴雄・中田高・今泉俊文(1980):地震研究所彙報,55号,795−849.

図4−31

 秋田震災救済会(1897):秋田震災誌,169pp.

図4−32

 秋田測候所(1896):震災予防調査会報告,11号,109−139.

図4−33

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図4−34

 気象庁(1984):気象庁技術報告,106号,9−45.

図4−35

 自治省消防庁・(財)消防科学総合センター(1983):昭和58年(1983年)日本海中部地震調査報告書,184pp.

図4−36

 応用地質調査事務所(1984):日本海中部地震被害調査報告,218pp.

図4−37

 気象庁(1984):気象庁技術報告,106号,9−45.

●関東

図5−8

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図5−10

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

表5−1

 震災予防調査会(1925):震災予防調査会報告,100号,甲,戌.

図5−11

 松澤武雄(1925):震災予防調査会報告,100号甲,163−200.

図5−14

 Tsuboi, C.(1933):Japanese Journal of Astronomy and Geophysics,10,93−248.

図5−15

 中村左衛門太郎(1925):震災予防調査会報告,100号甲,67−140.

図5−16

 宇佐美龍夫(1994):わが国の震度分布・等震度線図,(社)日本電気協会,647pp.

図5−17

 Matsuda, T., Y. Ota, M. Ando and N. Yonekura(1978):Geological Society of America Bulletin,89,1610−1618.

図5−18

段丘の年代は Nakata et al.(1979)による。

Nakata, T., M. Koba, W. Jo, T. Imaizumi, H. Matsumoto and T. Suganuma(1979):Science Reports of the Tohoku University,7th Seriese(Geography),Vol.29,No.2,195−204.

図5−20

 宇佐美龍夫(1995):安政江戸地震の精密震度分布図,185pp.

図5−21

 宇佐美龍夫(1995):安政江戸地震の精密震度分布図,185pp.

図5−22

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図5−23

 国富信一(1931):験震時報,5巻,217−222.

図5−24

 那須信治(1931):地震,3巻,12号,27−36.

図5−25

 加藤倫祐、岡四四亥、川本彌七(1931):験震時報,5巻,325−327.

図5−26

 本多弘吉(1931):験震時報,5巻,235−265.

図5−27

 気象庁地震予知情報課(1988):地震予知連絡会会報,40巻,72−80.

図5−28

 春川光男(1990):地質学論集,35号,75−90.

図5−29

 液状化地点については、千葉県は千葉工業大学(1988)、茨城県は藤井・宮下(1988)を用いた。

 地形区分はKaizuka et al.(1977)による。

 千葉工業大学(1988):千葉県東方沖地震被害調査報告書,111pp.

 藤井陽一郎・宮下芳(1988):茨城県における自然災害に関する総合的研究,茨城大学.

 Kaizuka, S., Y. Naruse and I. Matsuda(1977):Quaternary Research,8,32−50.

図5−30

 日本地質学会(1990):地質学論集,35号,107pp,口絵.

図5−31

 気象庁(1988):地震・津波防災季報.

図5−32

 中央気象台(1897):地震年報.

 萩原尊禮(1972):地震予知連絡会会報,7巻,27−31.

図5−33

 中央気象台(1895):明治廿七年地震報告,67pp.

●中部

図6−6

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図6−7

Ozawa, S., M. Hashimoto and T. Tada(1997):Bulletin of the Geographical Survey Institute,vol.43,1−22.

図6−8

 宇佐美龍夫ほか(1986):地震予知連絡会会報,35巻,343−355.

図6−9

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図6−10

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図6−11

 宮村攝三(1946):東京大学地震研究所彙報,24号,99−134.

図6−12

 静岡県中遠振興センター(1982):昭和19年東南海地震の記録,364pp.

図6−13

 飯田汲事(1977):昭和19年12月7日東南海地震の震害と震度分布,愛知県防災会議,120pp.

図6−14

 中央気象台(1944):気象要覧,昭和19年12月.

図6−15

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図6−16

 村松郁栄(1983):岐阜大学教育学部研究報告,7号,867−882.

図6−17

 濃尾震災地寫真(1891)

図6−18

Milne, J. and W.K.Burton:The Great Earthquake of JAPAN 1891. ,復刻版,70pp.

図6−19

 Utsu, T., Y. Ogata and R.S. Matsu’ura(1995):Journal of Physics of the Earth,43,1−33.

図6−20

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図6−21

 家屋全壊率分布は河角(1949)による。

 地質は地理調査所(1949)を改変した。

 河角廣(1949):昭和23年福井地震調査研究速報,福井地震調査研究特別委員会,1−14.

 地理調査所(1949):福井地震の被害と地変,13pp.

図6−22

 中央気象台(1948):験震時報,14巻,89pp.

図6−23

 岡野敏雄・中村光雄(1948):験震時報,14巻,11−15.

図6−24

 宇佐美龍夫(1994):わが国の震度分布・等震度線図,(社)日本電気協会,647pp.

図6−25

 気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,9−27.

図6−26

 気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,28−36.

図6−27

 新潟県の被害率は、東京管区気象台(1964)による。

 山形県の被害率は、全半壊家屋数を気象庁(1965)に、総世帯数を山形県資料により求めた。

 東京管区気象台(1964):地震津波調査報告,55pp.

 気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,156−167.

図6−29

 気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,9−27.

図6−30

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図6−31

 村井勇・金子史朗(1974):東京大学地震研究所研究速報,14号,159−203.

図6−32

 松田時彦・山科健一郎(1974):東京大学地震研究所研究速報,14号,135−158.

 写真は国土地理院の空中写真6202−053(現在はMCB−62−IY−C7−53)を使用した。

図6−33

 気象庁地震課、静岡地方気象台、石廊崎測候所(1974):験震時報,39巻,89−146.

図6−34

Matsu’ura, R., I. Karakama and K. Tsumura(1988):List of Earthquakes in the Kanto Area and its Vicinity,Part 1,578pp.

図6−35

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図6−36

 村井勇・角田信子・辻村芳子(1978):東京大学地震研究所彙報,53号,1025−1068.

図6−37

 村井勇・角田信子・辻村芳子(1978):東京大学地震研究所彙報,53号,1025−1068.

図6−38

 気象庁地震課・石廊崎測候所・大島測候所(1978):験震時報,43巻,21−57.

図6−39

Matsu’ura, R., I. Karakama and K. Tsumura (1988):List of Earthquakes in the Kanto Area and its Vicinity,Part 2,562pp.

図6−40

 長野地方気象台(1968):気象庁技術報告,62号,34−76.

図6−41

Hagiwara, T. and Iwata T.(1968):東京大学地震研究所彙報,46号,485−515.

図6―65

 気象庁(1997):平成9年度今日の気象業務,大蔵省印刷局.

●近畿

図7−6

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図7−7

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図7−8

 飯田汲事(1977):昭和19年12月7日東南海地震の震害と震度分布,愛知県防災会議,120pp.

図7−9

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図7−10

 水路部(1948):昭和21年南海大地震調査報告 津浪篇,水路要報増刊号,39pp.

図7−11

 和歌山県(1996):南海道地震から50年,83pp.

図7−12

 中央気象台(1946,1947):気象要覧,昭和21年12月,昭和22年1月.

図7−13

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図7−14

 吉川澄夫・伊藤秀美(1995):月刊地球,号外13,30−38.

 活断層は「新編日本の活断層」(共通出典一覧)で確実度Tとされているものを図示した。

図7−17

 星野実・水越博子・海野芳聖・村上広史・山後公二(1996):国土地理院時報,No.86,20−36.

図7−18

 気象庁(1995):災害時地震・津波速報,95年2号.

図7−20

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図7−21

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

 谷口忠(1927):東京大学地震研究所彙報,3号,133−162.

図7−22

 京都府測候所調査(1927):昭和二年参月七日北丹後地震報告,88pp.

図7−23

 Tsuboi, C.(1930):東京大学地震研究所彙報,8号,153−221.

図7−24

 鷺坂清信(1928):験震時報,3巻,107−124.

図7−25

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

●中国・四国

図8−5

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図8−6

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図8−7

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図8−8

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図8−9

 金井清・田中貞二・金子重彦(1949):東京帝國大学地震研究所研究速報,5号,36−81.

図8−11

 水路部(1948):昭和21年南海大地震調査報告 津浪篇,水路要報増刊号,39pp.

図8−12

 気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.

図8−13

 岸上冬彦(1943):地震,15巻,11号,1−6.

図8−14

 中央気象台(1943):気象要覧,S18年9月.

図8−15

 中央気象台(1911):地震年報.

図8−16

 曾禰達蔵(1906):震災予防調査会報告,53号,39−74.

●九州・沖縄

図9−7

 活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.

図9−8

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図9−9

 気象庁(1961):地震月報,122号.

図9−10

 鹿児島県は気象庁(1961)を、宮崎県は宮崎地方気象台(1961)を参考にして作成。

 気象庁(1961):験震時報,26巻,21−107.

 宮崎地方気象台(1961):日向灘地震調査報告,昭和36年異常気象報告,1号,35pp.

図9−11

 気象庁(1961):験震時報,26巻,21−107.

図9−12

 気象庁(1961):地震月報,122,123号.

図9−13

 今村明恒(1913):震災予防調査会報告,77号,88−102.

図9−14

 今村明恒(1913):震災予防調査会報告,77号,88−102.

図9−15

 宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.

図9−16

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図9−17

 中央気象台(1923):気象要覧,大正12年12月.

図9−18

 気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.

図9−19

 内田祥三(1915):震災予防調査会報告,80号,1−33.

●付録1 用語解説

主な参考文献

萩原尊禮(1983): 地震の辞典 ,三省堂

勝又護 編(1993): 地震・火山の辞典, 東京堂出版

 宇津徳治 総編集(1987): 地震の辞典 , 朝倉書店

地学団体研究会 編(1996): 新版地学辞典, 平凡社

活断層研究会 編(1991): 新編 日本の活断層 , 東京大学出版会

●付録2 参考図表

付図1−1

吉見吉昭(1991):砂地盤の液状化(第二版),技報堂出版