2−3−2 データ取得作業

本作業に用いた受振器は、P波反射法地震探査と共通のものと、独立型である。

この探査は、昼間の車両ノイズを避けるため、夜間に発震を行った。

発震作業は、表2−2−2に示すように、8月30日の日中に姉ヶ崎沖のエアガン屈折発震1点を実施し、30日夜間にV7〜V8のバイブロサイス屈折2点(およびダイナマイト発破1点)を、9月3日日中にG2のエアガン屈折発震を実施した。

エアガンの発震作業は、測線の方向にほぼ直交する直線上に長さ約400mの発震区間を設け、発震船がこの区間にいる間に発震した記録を重合する方式をとった。なお、あらかじめこの区間内では屈折波走時のずれが1/2波長以下であることを確認した。

取得された記録を図2−3−1−1図2−3−1−2図2−3−1−3図2−3−1−4図2−3−1−5に示す。これは、原記録に対して、ゲート長6000ミリ秒の自動振幅調整(AGC)と、6〜30Hzのバンドパスフィルターを施したものである。

屈折法データ取得作業の結果、次のものが得られた。

(1)現場磁気テープ(3490E CARTRIDGE TAPE, SEGYフォーマット) 2巻

(2)同上データシート(Observer’s Report) 1式

(3)現場モニター記録 1式

(4)発震点座標/標高値 1式

上記(2)のデータシートは、付録3に添付した。

受振器の座標・標高についての測量は、P波反射法のものと同一である(付録4参照)。詳細は、2.2.3を参照されたい。

屈折法の発震点については、発震作業後に測量担当者が立ち会って位置の同定を行い反射法地震探査の受振点からの多角測量・水準測量により座標と標高を算出した。