調査測線と交差する道路が多数あり、特に交通量の多い幹線道路ての本線ケーブルの道路横断には、信号柱を用い高架渡しを行った。高架渡しを行ったのは、鎌ヶ谷市内の１ヶ所および松戸市内の８ヶ所である。この他の交差点では、道路地下の水路等を通すか、ケーブルをゴム製のカバーで覆って道路面を横断した。

発震作業に当たっては、発震点毎の騒音・振動の様子を確認しながら、適宜

・スイープ数

・出力レベル

・バイブレータ車の台数および種類

の調整等を行った。

原則として２台稼働、１２回スタック／点を基準としたが、各発震点の状況に応じ臨機応変に対処した。バイブレータ発震出力についても状況に応じ、最大出力の４０〜８０％に変えて行った。また、現地状況の許す限りスタック回数およびバイブレータ発震出力を上げ記録質向上に努めた。

現地調査の作業状況については、付録１の現場写真を参照。

図２−８−１、図２−８−２、図２−８−３、図２−８−４、図２−８−５にＰ波反射法の現場記録例を示した。各図は、１発震点に対して、地表の２４０受振点で観測した記録であり、横軸は受振点の番号、縦軸は時間となっている。参考のために各図の上部に測線図も同時に添付した。

概ね、良好な記録が取得されているが、二十世紀が丘で発震した記録は図２−８−４に示したように、大型バイブロサイスの発震にもかかわらず、表層付近の屈折波初動が明瞭でない記録が見られた。

反射法データ取得作業の結果、次のものが得られた。

（１）現場磁気テープ（１／２ｉｎ．２４００ｆｔ．， ＳＥＧＹフォーマット） 　７巻（Ｐ波測線）

（２）同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒｓ Ｒｅｐｏｒｔ）　　　　　　　　　　１式

（３）現場モニター記録　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１式

（４）発震点・受振点座標／標高値　　　　　　　　　　　　　　１式

上記（２）のデータシートは、付録２に添付した。