調査測線と交差する道路が多数あり、特に交通量の多い幹線道路での本線ケーブルの道路横断には、信号柱を用い高架渡しを行った。高架渡しを行ったのは、愛知県内６ヶ所および岐阜県内の２ヶ所である。この他の交差点では、道路地下の水路等を通すか、ケーブルをゴム製のカバーで覆って道路面を横断した。

発震作業に当たっては、発震点毎の騒音・振動の様子を確認しながら、適宜

・スイープ数

・出力レベル

・バイブレータ車の台数

の調整等を行った。

原則として３台稼働、１０回スタック／点を基準としたが、各発震点の状況に応じ臨機応変に対処した。バイブレータ発震出力についても状況に応じ、最大出力の４０〜８０％に変えて行った。また、現地状況の許す限りスタック回数およびバイブレータ発震出力を上げ記録質向上に努めた。

現地調査の作業状況については、付録１の現場写真集を参照されたい。

図２−２−６−１、図２−２−６−２、図２−２−６−３、図２−２−６−４、図２−２−６−５、図２−２−６−６にＰ波反射法の現場記録例を示した。各図は、１発震点に対して、地表の２４０または２９０受振点で観測した記録であり、横軸は受振点の番号、縦軸は時間となっている。参考のために各図の上部に測線図も同時に添付した。これらの記録から以下のことが言える。

測線東側（Ｌｏｃ． Ｎｏ．１６１〜３５０付近）は、国道３０２号線上およびその側道上での発震および受振となった。この部分は、車輌などによるノイズが大きく記録の品質は良くない。また、国道３０２号線には埋設管が敷設されており、この国道上で発震した記録には、埋設間を伝わるチューブウェーブが卓越している。しかしながら、この部分は、基盤深度が比較的浅いため、基盤からの反射波も得られている（図２−２−６−１および図２−２−６−２）。

測線中央部（Ｌｏｃ．Ｎｏ．３５０〜７００付近）は人家なども少なく、良質の記録が得られている。基盤からの反射波も明瞭に得られている（図２−２−６−３、および図２−２−６−４）。

測線西側（Ｌｏｃ． Ｎｏ．７００〜１１５０付近）は人家が近く、バイブレーター台数および発震エネルギーを制限した。そのため、記録の質は良くない。

測線西端（Ｌｏｃ． Ｎｏ．１２００以降）を過ぎると、展開の西側に見掛け速度５０００ｍ／ｓｅｃを超える屈折初動が得られている。これは、養老断層の上盤側で発震・受振していることによると考えられる（図２−２−６−６）。

反射法データ取得作業の結果、次の成果物が得られた。

（１）現場磁気テープ（１／２ｉｎ．２４００ｆｔ．， ＳＥＧＹフォーマット）　７巻

（２）同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒｓ Ｒｅｐｏｒｔ） １式

（３）現場モニター記録 １式

（４）発震点・受振点座標／標高値 １式