調査測線と交差する道路が多数あり、特に交通量の多い幹線道路での本線ケーブルの道路横断には、信号柱を用い高架渡しを行った。高架渡しを行ったのは４１ヶ所である。この他の交差点では、道路地下の水路等を通すか、ケーブルをゴム製のカバーで覆などして道路面を横断させた。

発振作業に当たっては、発振点毎の騒音・振動の様子を確認しながら、適宜

　　・スイープ数

　　・出力レベル

　　・バイブレータ車の台数

の調整等を行った。

原則として名古屋市内は２台、その他の地域は３台稼働、１０回スタック／点を基準としたが、各発振点の状況に応じ臨機応変に対処した。バイブレータ発振出力についても状況に応じ、最大出力の４０〜９０％に変えて行った。また、現地状況の許す限りスタック回数およびバイブレータ発振出力を上げ記録の質の向上に努めた。

現地調査の作業状況については、付録１の現場写真集を参照されたい。

図２−１−４にＰ波反射法の現場記録例を示した。（図２−１−４−１、図２−１−４−２、図２−１−４−３、図２−１−４−４、図２−１−４−５、図２−１−４−６、図２−１−４−７、図２−１−４−８、図２−１−４−９、図２−１−４−１０、図２−１−４−１１、図２−１−４−１２）各図は、１発振点に対して、地表の２４０から３８０受振点で観測した記録であり、横軸は受振点の番号、縦軸は時間となっている。参考のために各図の上部に測線図も同時に添付した。本調査においては、佐屋町内など事情により受震測線近傍で発振できないケースがあった。そのような場合には、受振点と発振点位置が異なることになり、受振点の近傍で発振した場合と区別するために発振点番号に３０００番台の独立の番号をつけて発振点番号とした （例えば図２−１−４−９および図２−１−４−１０）。これらの記録から以下のことが言える。

測線の東側は名古屋市中心部であり、交通量が多く、記録の質の低下が予想された。名古屋市千種区から中区にかけては、若宮大通り上での発振となり、道幅が広く、人家から離れた中央分離帯よりで長時間の発振が可能であった。この部分は、基盤深度も比較的浅い（約６００ｍ）ことから、重合数を２０回程度確保すれば、基盤からの反射が明瞭であった。基盤より浅い部分の反射波は、埋設管によるノイズ（チューブ波）の影響もあり一般に不明瞭である（図２−１−４−１、図２−１−４−２、図２−１−４−３、図２−１−４−４）。中村区にはいると、道幅が狭く、人家が密集してくるため、十分な発振エネルギーを確保する事が困難となり、記録の質が低下し、基盤反射も不明瞭になる（図２−１−４−５）。七宝町、蟹江町に入ると、ノイズが少なくなり、予想される基盤深度も１ｋｍを越えるものの、基盤反射波が明瞭である（図２−１−４−７、図２−１−４−８）。また、佐屋町内は、埋設管を避ける目的で、殆どの発振点を受振測線から移動させたオフセット発振となったが、往復走時１．２秒を超える基盤反射が確認できる（図２−１−４−９、図２−１−４−１０）。三重県多度町内になると、ノイズは少なく、往復走時０．９秒以浅に基盤反射波と思われるイベントが得られている。非対称な反射パターンや基盤深度の変化は、基盤構造の大きな変化を示唆している（図２−１−４−１１、図２−１−４−１２）。

反射法データ取得作業の結果、次の成果物が得られた。

（１）現場磁気テープ（１／２ｉｎ．２４００ｆｔ．， ＳＥＧＹフォーマット） １８巻

（２）同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒｓ Ｒｅｐｏｒｔ） １式

（３）現場モニター記録 １式

（４）発振点・受振点座標／標高値 １式