調査現場において磁気テープへ収録された地震記録データは、ＩＢＭ ＲＳ６０００ＳＰコンピューターシステムと反射法解析ソフトウェア Ｓｕｐｅｒ−Ｘ（共に地球科学総合研究所所有）を用いて図３−２−６に示すデータ処理流れ図に従って処理・解析がなされた。

［１］ フォーマット変換及びトレースエディット

フィールドテープに記録されたデータのフォーマット変換を行うと共に不良な記録のトレースエディットを行った。

［２］ トレースヘッダーへの測線情報の入力

各トレースデータに対し、発震点及び受振点の座標、標高値、オフセット距離、基準面標高値等の測線情報を入力した。図３−２−７に発震点・受振点の位置を、図３−２−８ にＣＤＰ位置をそれぞれ標示した（スケールは２５，０００分の１）。

［３］ 屈折波初動解析

改良型タイムターム法による本観測記録の屈折波初動解析を行い、表層部の構造を求めた。解析の結果得られたタイムターム値、表層速度構造を図３−２−９ に示す。表層速度（Ｖｗ）は、ショット記録上での初動の見掛け速度から７００ｍ／ｓｅｃとした。また、この表層速度に関しては、後述の共通反射点重合の後で、各ＣＤＰから等距離にあるニアトレースを抽出し初動到達時間を比較した結果、測線中で特に大きな違いは認められないことから単一速度（７００ｍ／ｓｅｃ）を採用しても問題無いことを確認した。

［４］ 初動ミュート

強振幅の屈折波初動部分を抑制する目的で屈折初動部をミュートした。

［５］ 最小位相変換

後述するデコンボリューション処理においては最小位相の前提が必要であることから、ゼロ位相であるバイブレーター震源のスウィープ波形を最小位相へと変換した。

［６］ 振幅補償

地下における弾性波信号の幾何学的減衰、多層構造による透過損失及び非弾性効果による減衰等を補償することを目的として、ウィンドウ長６００ｍｓｅｃのＡＧＣ（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ Ｇａｉｎ Ｃｏｎｔｒｏｌ）を実施した。

［７］ デコンボリューション

ノイズである多重反射波の除去と分解能の向上を目的として、波形圧縮操作であるホワイトニングデコンボリューションを行った。

［８］ 共通反射点編集

弾性波信号の反射点位置は、測線の屈曲及び発震点のＴ−オフセットによって平面的に分布している。そのため、反射点の集中した部分を通る重合測線を設定し、１０ｍ毎にＣＤＰ番号を付し、重合測線に沿って各ＣＤＰ位置から±５ｍ区画内に存在する反射点のデータをＣＤＰアンサンブルとして編集する操作を実施した。

［９］ 浮動基準面に対する静補正

正しい地下構造断面を得るには、標高や表層の厚さの水平変化を補正する必要があり、これらの補正を静補正と呼ぶ。静補正量は、先の屈折波初動解析結果をもとにして計算した。基準面を、標高１５．０ｍに設定し、大きい標高補正量の適用による重合効果への悪影響を取り除くために各ＣＤＰアンサンブルの平均標高（Ｆｌｏａｔｉｎｇ Ｄａｔｕｍ Ｐｌａｎｅ）を求め、この平均標高と、基準面との標高差を補正した。

［１０］速度解析（１回目）

定速度重合法（Ｃ．Ｖ．Ｓ．Ｋ． ＝ Ｃｏｎｓｔａｎｔ Ｖｅｌｏｃｉｔｙ Ｓｔａｃｋ Ｍｅｔｈｏｄ）による速度解析を１ｋｍ間隔で実施した。図３−２−１０ に速度解析の一例を、図３−２−１１ に重合速度プロファイルを示す。

［１１］ＮＭＯ補正

１回目の速度解析結果によって求められた重合速度により、各トレースデータを垂直往復走時に変換するＮＭＯ補正を行った。

［１２］残差静補正（１回目）

ＮＭＯ補正後のＣＤＰアンサンブルを入力として、静補正で補正しきれないＣＤＰトレース間の微少な時間ずれの量を統計的に求め、これを補正した。補正の最大シフト量は、４ｍｓｅｃに設定した。

［１３］速度解析（２回目）

１回目の残差静補正を適用した後、１回目の速度解析と同様に定速度重合法による速度解析を０．５ｋｍ間隔で実施した。

［１４］ミュート

ＮＭＯ補正に伴う波形の伸長及び残留する屈折波初動部分を除去する目的でミュートを行った。

［１５］残差静補正（２回目）

１回目の残差静補正及び２回目の速度解析の結果に基づくＮＭＯ補正を経た記録を入力し、１回目と同じく残差静補正量を統計的手法によって求めた。許容最大シフト量は、８ｍｓｅｃとした。

［１６］振幅調整

地下深部からの反射波の振幅を増幅し、深部に至るまでの平均化された振幅値を得るためにＡＧＣによるスケーリングを行った。

［１７］共通反射点重合

標準５０重合で共通反射点重合を行った。

［１８］周波数−空間領域予測フィルター

ランダムノイズを抑制し、相対的にＳ／Ｎを向上させるＦ−Ｘ予測フィルター処理を実施した。

［１９］帯域通過フィルター

反射波の有効周波数帯域をテストによって確認し、不要なランダムノイズを除去する目的で以下のような帯域通過フィルターを適用した。

　　　　 　往復走時　　　　　　　　適用ﾌｨﾙﾀｰのﾊﾟｽﾊﾞﾝﾄﾞ

０ｍｓｅｃ 〜 １０００ｍｓｅｃ 　 ２０〜６０Ｈｚ

１０００ｍｓｅｃ 〜 １５００ｍｓｅｃ 　 １５〜６０Ｈｚ

１５００ｍｓｅｃ 〜 ３０００ｍｓｅｃ 　１０〜４０Ｈｚ

３０００ｍｓｅｃ 〜 ５０００ｍｓｅｃ 　１０〜３０Ｈｚ

［２０］基準面補正

平均標高から基準面（平均海水面 ： Ｍ．Ｓ．Ｌ．）への補正を行った。

［２１］時間マイグレーション

時間軸で表示されたスタック断面図上の反射点位置を実際の位置に移動させることを目的として、差分方程式時間マイグレーション処理を行った。マイグレーション速度は、重合速度の９５〜９０％を用いた。

［２２］帯域通過フィルター

ランダムノイズを除去し、深部の反射波を明瞭にすることを目的として、重合後に適用したフィルターと同じパラメーターで帯域通過フィルターを適用した。

　　 往復走時　　 　　　　　　　適用ﾌｨﾙﾀｰのﾊﾟｽﾊﾞﾝﾄﾞ

　 ０ｍｓｅｃ 〜 １０００ｍｓｅｃ 　２０〜６０Ｈｚ

１０００ｍｓｅｃ 〜 １５００ｍｓｅｃ １５〜６０Ｈｚ

１５００ｍｓｅｃ 〜 ３０００ｍｓｅｃ １０〜４０Ｈｚ

３０００ｍｓｅｃ 〜 ５０００ｍｓｅｃ １０〜３０Ｈｚ

［２３］深度変換

時間マイグレーション断面に対し、測線上での重合速度を平滑化した単一速度を用いて、深度変換を実施した。サンプリングの間隔は、４ｍとした。

［２４］最終断面図の表示

重合記録断面図（図３−２−１２）、時間マイグレーション断面図（図３−２−１３）、及び深度断面図（図３−２−１４）を以下のスケールで表示した。

　　　　　　　　　　　　　　　　水平スケール　　　　　　時間／深度スケール　　　表示記録長

重合記録断面図　　　　　　１：２０，０００　　　　　　　　　４５ｍｍ／ｓｅｃ　　　　　　　　　４，８００ｍｓｅｃ

時間ﾏｲｸﾞﾚｰｼｮﾝ 　　１：２０，０００　　　　　　　　　４５ｍｍ／ｓｅｃ　　　　　　　　　４，８００ｍｓｅｃ

深度断面図 　　　　　１：２０，０００　　　　　　　　　　１／２５，０００　　　　　　　　　　５，０００ｍ