４−１−４ 調査地域の活断層分布
調査地域内の活断層分布については、池田（１９７５）や千田（１９７５）、村井・松田（１９７５）、村井・金子（１９７５）による地形学的な検討を嚆矢とし、活断層研究会（１９８０，１９９１）、九州活構造研究会（１９８９）で総合的なとりまとめがなされている。また、国土地理院による１／２．５万都市圏活断層図「別府」・「森」地域には、調査地域のかなりの部分が含まれている。さらに、１／２００万活断層図編纂ワーキンググループにより、縮尺１／２．５万で全国の活断層分布がまとめられている（同グループ，２０００）。公表文献には、個々の断層について地質学的に活動性を調査した例はない。今回の調査では、活断層研究会（１９９１）以前の成果を図４−１−１２、図４−１−１３、図４−１−１４、図４−１−１５、図４−１−１６、図４−１−１７にまとめた。また、最近の研究成果を中心に、文献に示された活断層分布を付図２にまとめた。調査地域では、第四紀に形成された火山山体や火山噴出物の堆積面の変形から活断層が認定されている。これらの文献に示された活断層分布は、大局的にみると文献による相違はあまりない。これは、主だった研究者が重なっていることもあるが、断層による後期更新世の火山体の変位量が、一般に１０ｍ以上のオーダーで比較的大きいため、地形的に認定する際にあまり研究者間の相違が生じないものと考えられる。
個々の断層の走向はおおむね東西に近いが、北東−南西走向から北西―南東走向までの範囲で変化している。長さは全般に短く（５q以下が多い）、おおむね正断層性で縦ずれ変位が卓越していると考えられる。これらの断層が断続的に連なるように集合して全体として東西方向にのびる地溝を形作っている。断層崖の規模は数ｍ〜数１０ｍのものが多い。断層の分布・形態の特徴から、調査地域は、おおまかに、次のように区分できる。