気象庁（１９７５）では、Ｐ波初動分布をもとに横ずれ型の発震機構を求めているが、山科・村井（１９７５）は、上記のような震源の再決定に伴って発震機構も見直し、若干の横ずれ成分を伴う縦ずれ（正断層）型の解を得ている。その後、Ｈａｔａｎａｋａ ａｎｄ Ｓｈｉｍａｚａｋｉ （１９８７）は再びこの地震の発震機構を見直し、縦ずれ成分を有する左横ずれの解を得た。さらに同論文では、多田（１９８５）に示された測地データを見直して、中央構造線以北の北部九州は、大局的にみると、中央構造線南部に対して右横ずれの運動をしていることを解明し、調査地域付近の地溝や活断層の分布方向からみて、この地震の発震機構が、測地データから求められる大局的な構造運動で説明できるとしている（前項参照）。