�@目的

浅層反射法探査は、陸域地下の地層の連続性や地質構造の把握、断層の通過位置等を把握するために実施した。

�A探査位置および探査仕様を決定した理由

断層の存在および通過位置の精度向上のために、音波探査測線より西側の地域で調査を行うが、港区潮見町（９号地）より西側の海上になると、断層通過位置が文献によって異なり、調査範囲（延長）が非常に大きくなる。したがって、９号地の陸上部で、浅層反射法探査を行った。

名古屋港周辺における温泉井戸の資料によれば、６００〜７００ｍで美濃帯中古生層や変麻岩・花崗岩などの基盤に達するものと、１０００〜１２００ｍを越えても第三紀層（東海層群）中のものがある。第三紀層以前の基盤までの大深度探査は、およそ対象深度２０００ｍ以上とする必要があるが、調査地の立地条件上最大２．３ｋｍの測線長しか設定できないこと、深度５００ｍまでの東海層群の反射記録の解析で活断層調査の目的が得られることから、対象深度を５００ｍとした。

また、断層通過位置は、９号地の南端から北に約１ｋｍの範囲と推定されるが、正確な位置は不明であり、測線長を２．０ｋｍ程度とる必要があるものと考えられる。一方、９号地は、沖積層（Ａ）が地表から深度１５〜３０ｍまで分布し、この中には、埋め立てによる浚渫土も含まれている。探査測線沿いの道路では、大型車の通過により相当な振動が発生し、軟弱地盤の存在による反射法起震波の減衰が予想された。探査対象深度５００ｍを目的とした可能な限りの現地探査を実施するが、現地状況によっては、探査深度が浅くなる可能性がある。また、深度１５〜３０ｍまでの軟弱層の反射記録も充分な解析を行うが、音響インピーダンス（密度と速度の積）の違いが少ない場合には、反射波自体が認められない状況も考えられる。その場合には、５０〜１００ｍ以内の浅い深度を対象とした極浅層反射法探査を実施する必要があるが、測線長を数百ｍに設定できる次の段階で行うことが望ましいと考えた。

　名古屋市港区潮見町（９号地）における浅層反射法探査は、上記の仕様選定方針にもとづき、深度３０〜５０ｍ以深に分布する海部・弥富累層（Ｄｍ）または東海層群（Ｐ）の地下地質構造を把握するために、探査対象深度５００ｍまでの地下における地層の連続性や、地質構造の概要、断層の通過位置等を把握することを目的とした。測線は、南北方向の１測線：２．０ｋｍ、起震点間隔５ｍ、受振点間隔５ｍとした。

�B測線の位置（活断層との関連）および測線長

天白河口断層はほぼ東西方向に分布し、探査測線は断層に直行する南北方向である。断層の通過位置は、９号地の南端から北に約１ｋｍの範囲と推定されるが、正確な位置は不明であり、測線長を２．０ｋｍとした。測定位置は、図２−３−８の浅層反射法探査測線図に示した。

�C探査対象深度（又は目的深度）

　探査対象深度は、東海層群を数百ｍ把握するため、深度５００ｍとした。

�D探査実施期間

　測線設定は昼間に行い、探査は車両通行の少ない深夜（午後７時）から早朝（午前５時）にかけて実施した。

　　現地調査：平成９年２月８〜１９日

�E従事技術者

国際航業（株）東日本事業本部　地質一部　地質グループ

〒１９１ 東京都日野市旭が丘３−６−１　日野技術所

技術総括者：神田 淳男（技術士：応用理学）

主任技術者：林　 雅一（技術士：応用理学）

現場代理人：秋山　芳朗

従　事　者：渡子 直記（技術士：応用理学）

�F探査作業の概要

１）計画・準備

　現地調査に先駆け、関係機関への調査内容の周知徹底および作業協力のお願い、説明会による関係者への周知、道路管理者への道路占用許可申請と警察署への道路使用許可申請等の手続きを行った。

２）探査作業

　探査作業は、図２−４−１に示すように、ミニバイブレータによる起震車と探鉱器等の計測システムを搭載した観測車、受振器と受振ケーブルからなる探査装置を用い、道路沿いの測線で行った。

　受振器は、９個で１チャンネルのものを１２０チャンネル（６００ｍ）設置し、５ｍ間隔で起震した。

�G探査状況

現地探査状況は、巻末資料２−�Bの現地調査写真にとりまとめた。