総受振点数　　Ｐ波反射法発震点数

　　５００　　　　　　　　２０４

データ取得作業は、平成１２年１２月６日に作業場事務所を設営し、関係先挨拶、資機材搬入等の諸準備から作業を開始した。

資機材搬入後、１２月７日より測線北東側から受振器／ケーブル等の設置作業を開始した。

１２月８日に調査のためのパラメータテストを行ない、測定作業を開始した。

１２月９日、１０日の二日間で測定作業は終了し、引き続き観測機器等の撤収、資機材の搬出作業を行ない、１２月１３日に現地調査を終了した。調査終了後、関係各所への終了挨拶等を行った。

市街地での調査のため、関係先への説明、地域住民への周知徹底のためのチラシ配布等の調査前準備が調査測線近傍全区間にわたってなされ、また、実発震作業時にもできうる限り各戸訪問説明等を行った。その結果、多くの方々は調査の趣旨を理解し興味を示して比較的協力的であった。

［測線概要］

反射法の測線は都市部であるため道路は舗装されており、受振器は極力植込みや道路横の露出地面に設置したが、利用できない場合はアスファルト上にアルミ製受振器スタンドを使用して設置した。受振点位置が交差点や三叉路の中にあたる場合は、正規間隔で設置せず受振点位置を近くの歩道側にずらした。また、交差点・三叉路付近、停留所・商店出入り口等で歩行の邪魔となるところでは、受振器を固めて隣接して設置する「バンチング」を併用した。

調査測線と交差する道路があり、特に交通量の多い幹線道路ての本線ケーブルの道路横断には、信号柱を用い高架渡しを行った。高架渡しを行ったのは、３ヶ所である。この他の交差点では、道路地下の水路等を通すか、ケーブルをゴム製のカバーで覆って道路面を横断した。

発震作業に当たっては、発震点毎の騒音・振動の様子を確認しながら、適宜

・スイープ数

・出力レベル

・バイブレータ車の台数および種類

の調整等を行った。

原則として３台稼働、３回スタック／点を基準としたが、各発震点の状況に応じて対処した。バイブレータ発震出力については、近隣に商店や人家がある場合には最大出力の５０％（ローフォース）とし、問題がない場合には最大出力の９０％（ハイフォース）としたえて行った。ローフォースの発震点は、２０４点中１２７点あった。現地状況の許す限りスタック回数およびバイブレータ発震出力を上げ記録質向上に努めた。

現地調査の作業状況については、付録１の現場写真を参照。

図４−８−１，図４−８−２，図４−８−３，図４−８−４にＰ波反射法の現場記録例を示した。各図は、１発震点に対して、地表の５００受振点で観測した記録のうち発震点近傍の約１６０受振点分を表示したものであり、横軸は受振点の番号、縦軸は時間となっている。参考のために各図の上部に測線図も同時に添付した。

概ね、良好な記録が取得されている。

反射法データ取得作業の結果、次の成果品が得られた。

（１）現場磁気テープ（１／２ｉｎ．２４００ｆｔ．， ＳＥＧＹフォーマット） ５巻

（２）同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒｓ Ｒｅｐｏｒｔ） １式

（３）現場モニター記録 １式

（４）発震点・受振点座標／標高値 １式

上記（２）のデータシートは、付録２に添付した。また（４）の座標／標高値は、付録３に添付した。