4−3 調査方法

調査は、共通反射点重合法(CMP重合)に基づく反射法地震探査である。調査の原理1を 図4−2に示し、調査の作業概念図を 図4−3に示す。

 まず、実施計画図を基に起点を決定し、5m間隔で道路沿いに受振点位置を木杭でマーキングした。

 受振器は受振点毎に9個グループ/CHのものを使用し、表面波の低減化、空間的エリアシングの防止、設置点のローカリティの平均化を図った。それらは各受振点を中心として測線方向に55cm間隔で展開し、地面に直接埋設するか、受振器スタンドを用いる方法により設置した。9個の受振器で得られた信号は加算により1つのアナログ信号にされてRSU(リモートステーションユニット)へ入力される。RSUは受振器で得られたデータを増幅してディジタルデータに変換し、4受振点分のデータを規定回数まで加算してメモリーに蓄積する。それらのデータは観測車に登載された測定制御を行なうCRU(セントラルレコーディングユニット)からのコマンドによりケーブルを通じて観測車内の収録装置まで伝送され磁気テープに収録される。同時にモニター記録で常に品質管理を行う。

 測定は標準10m間隔で発震を行い、1発震点に対して120CH以上の受振点の記録を収録し実施した。1発震点のデータ収録が終了すると、インパクタは標準10m移動し、使用する受振器もCRUからの指令により移動させて、以後、前の発震点と同様にデータを収録する。なお、測定中に、使用しなくなった受振器、本線ケーブル、RSUは順次撤収し、これから使用する位置に設置していく。

 このような操作を測線に沿って移動しながら繰り返すことにより、地下の各点について多重の反射波(共通反射点データ,図4−2の下部)を得ることができる。そして、これらのデータをコンピュータによって解析することにより、地下の速度分布・反射構造図を得ることができる。通常の2次元調査では、CMPが測線に沿って定義でき、測線直下の速度分布や反射断面図が得られる。