(3)靜 補 正

静補正は,低速度の表層を第2層の速度で置き換え,震源点・受震点が見かけ上基準面に並ぶようにする処理である。この処理の目的は,

イ. 表層の速度層厚は変化が激しいため,表層を通過する時間は震源・受震点により様々である。これをできるだけ一定にする。

ロ. 下図に示すように,表層と第2層との速度差は一般に大きいため,解析上仮定している直線波線から外れる。これを補償する。

ハ. 震源・受震点の標高差による影響を除去する。

等である。これらの静補正後の100%断面図を図2−5−16図2−5−21に示す。

a.表層静補正

一般的には屈折法により表層をはぎ取る方法が用いられるが,特に,ミラ−ジ的な速度変化を示すような速度構造地盤では,必ずしも精度の高い補正値を得られるとは限らない。今回は,「屈折波を用いたトモグラフィ−」により静補正値を算出し,表層に起因する乱れを補正した。この処理の手順は次の通りである。図2−5−35図2−5−37に解析結果を示す。

イ. 観測波形よりP波の初動走時を読み取る。

ロ. 差分格子点に適当な初期速度分布値を与える。

ハ. アイコナ−ル法により,ある震源点で起震した場合の各格子点の初動走時を計算する。

ニ. 初動走時分布をもとに波線を求める。

ホ. 各波線の観測走時と計算走時の比を修正係数とし,波線周辺の格子点に記憶する。

ヘ. ハ.〜ホ.を全震源点についておこなう。

ト. 格子に配られた修正係数をもとに新たな速度分布を算出する。

チ. ハ.〜ト.を収束するまで繰り返す。

b.残留靜補正

NMO補正後に,最大値を6 msecに制限した自動残留靜補正解析を行った。

c.CMPアンサンブル内での標高靜補正

NMO補正前に,各アンサンブルごとにその平均標高までの標高差補正を行った。なお,補正速度は1550m/secを用いた。

d.重合後標高補正

マイグレ−ション,深度変換後に各CMPの平均から基準標高までの標高補正を行った。また,時間断面図のプロットの際も,地表平均標高(floating datum)から基準標高までを,1550m/secの速度を仮定して標高補正を実施した。