広域かつ深部にわたる構造解釈を行った結果、陸域で確認されている北由利断層（海岸線から１ｋｍ弱の距離でほぼ海岸線に平行）の沿岸海域での形態、その深部構造等に関して以下の点が明らかとなった。

（なお、図７−３７における断層位置は図７−３５の解釈断面図で断層を想定延長した海底面位置で示している。解釈図において断層変位が認定できる場合は破線で、撓曲構造の場合は点線で示した。断層の変位量は断層傾斜角が解釈断面図で明確に判定できないため垂直変位量のみとし、これを仮に現在までの年数で試算し、１０３年当たりの平均変位量を求めた（表７−４）。断層の長さは測線間隔が粗いため精度は低いが概略の数値として求めた。一測線のみで解釈した断層は５ｋｍ以上として表示した。）

（１） Ｇ層下限（Ｎｏ．２ Ｇ．ｉｎｆ．）はＲＳＡ８９２、ＲＳＡ８９４ＬＭ、ＲＳＡ８８３ＬＭ、ＲＳＡ８８５で不整合面として解釈でき、同層は調査地域全体で追跡できる。

（２） 海岸線付近から陸域側では、断面図の反射記録から地質構造を解釈するのが困難であった。これは陸側の新第三紀層が褶曲して高角度傾斜を成すためと考えられる。このため、この部分に文献より北由利断層（ＫＹ−１）を転記した。なお、陸域への長大測線でも断面図の反射波の特徴のみから層序を追跡するのは困難であった。

（３） 調査地域南部の測線（例えばＲＳＡ８８３ＬＭ，ＲＳＡ８８４ＬＭ）では、海岸線付近の海側に東傾斜のやや高角な断層（ＫＹ−２）が解釈できる。この断層は分布位置、形態から見て北由利断層の一部であり、Ｇ層下限も切っている。

なお、ＫＹ−２の延長上で、２測線隔ててＲＳＡ８９５測線に逆断層（ＫＹ−２’）が分布する。この断層はＥ、Ｆ層を切るが、Ｇ層は切らず、その背斜構造に関与していると考えられる。

（４） ＫＹ−３（３’、３”は延長上で断続する断層）、ＫＹ−４、ＫＹ−５は近傍の背斜構造を撓曲構造と見て東傾斜の逆断層を解釈したものである。ＫＹ−３、４断層はＫＹ（Ｗ）−１、２断層の下位に分布し、浅層部における位置等が不明である。また、ＫＹ−３”断層はＤ層堆積以降、ＫＹ−５断層はＨ層堆積以降の活動は認められない。

（５） 海岸線から沖合い５ｋｍ程度までの海陸境界域には西傾斜の断層面（ＫＹ（Ｗ）−１〜３）が解釈できる。これらはＧ層下限に変形（撓曲）を与えているが大きな落差を生じる断層では無いと解釈できる。なお、大局的には東側が高く西側が低いので、さらに下位には東傾斜の逆断層が存在すると考えられる。

（６） ＲＳＡ８９４ＬＭでは、秋田沖北部ＳＩ−１（試錐）と土崎沖ＳＫ−１（試錐）の地層の対比から、西側傾斜の逆断層（ＫＹ（Ｗ）−２）が存在すると考えられる。

（７） 海域での西傾斜低角断層面（ＫＹ（Ｗ）−２）とその活動の程度をＧ層下限の変形（撓曲）の度合いで見ると、北側の測線ＲＳＡ８９２，８９３に比べＲＳＡ８９４ＬＭでの構造運動がより活発である事が解釈できる。

（８） その南側の測線（ＲＳＡ８９５，８９６）では、Ｇ層下限の変形（撓曲）の度合いも小さく、解釈した西傾斜断層面（ＫＹ（Ｗ）−１）は、かなり高角である。

（９） 更にその南の測線（ＲＳＡ８８１ＬＭ）では、再び西傾斜の低角な断層面（ＫＹ（Ｗ）−２、３）が解釈できる。

（１０） 調査地域南半部の測線（ＲＳＡ８８４ＬＭ，８８５ＬＭ等）では、西傾斜低角断層は断面図上には明確ではない。

（１１） 調査地域内で最南端の測線（ＲＳＡ８８６）における西端付近の急傾斜構造は、この測線以外では認められない。