(2)選択理由

ア.予備調査(文献・資料調査)

調査地域内の断層についての実態及び研究史を把握し、今回の活断層調査の基礎資料とする。

イ.地形・地質調査

空中写真判読:縮尺 1/20,0001、/10,000の空中写真を判読し、段丘面や沖積面に記録されている変位地形を明らかにする。

航空写真図化:宅地造成等による地形改変が行われる前の地形を明らかにし段丘 面や沖積面の変位地形を明らかにする。

地表踏査(概査):調査地域全域において縮尺1/25,000の精度で地表踏査を行い、常滑層群の地質構造や段丘の分布を把握し、物理探査やボーリング調査の基礎資料とする。

地表踏査(精査):断層周辺において縮尺1/10,000の精度で地表踏査を行い、常滑層群の地質構造(撓曲構造や断層)、変位地形を明らかにする。

ウ.物理探査

浅層反射法弾性波探査

:深度500〜700mの地質構造を把握し、沖積層や常滑累層の下に伏在する断層を明らかにする。

極浅層法弾性波探査(p波探査)

:深度30〜50mの地層構造を把握し、沖積層の下に伏在する活断層を明らかする。 

極浅層法弾性波探査(S波探査)

:深度10m程度の深さの地質構造を把握する目的でP波より速度の遅いS波を使用して実施した。

音波探査

:大高−大府断層と高浜撓曲崖の連続性を明らかにする。

エ.ボーリング調査

深堀ボーリング

:地表踏査や浅層反射法弾性波探査の結果等基づき火山灰の分布や地層傾斜や地層の分布を把握し、常滑累層の地質構造を確認する。

浅堀ボーリング

:極浅層反射法弾性波探査の結果に基づき、主に完新統や更新統の連続性を確認し、ボーリング実施間に断層が分布するか否かを把握する。

オ.トレンチ調査

:極浅層反射法弾性波探査やボーリングで推定された断層を肉眼で直接確認するとともに、断層で切られた地層の年代を明らかにし、活断層の活動履歴を把握する。